医薬品と医薬部外品、化粧品の違い

医薬品とは

ドラッグストアなどで薬を購入しようとした時に目にするのが医薬品、医薬部外品、化粧品といった表示でしょう。

同じような言葉にみえますが、実はこれらは明確な違いがありますので、なんらかの理由があって薬などを購入する前には、これら3つの違いを知っておくことが重要です。

では、まずどのようなところに違いがあるのかというと目的と効果という点です。

医薬品は病気の予防や治療を目的とした薬であり、配合されている有効成分の効果が厚生労働省から認められています。

これは医師の診断を受けて処方される医療用医薬品と同等といえます。

ドラッグストアなどで購入できる医薬品はカウンター越しに薬を販売できるという意味のオーバー・ザ・カウンターを略したOTC医薬品という形で販売されています。

以前は医師の処方が必要だった医薬品の中から処方箋がなくても購入できるようになった医薬品などがこれにあたり、薬剤師や登録販売者のいる薬局やドラッグストアでのみ購入することができるようになっています。

基本的に病院での処方薬と効果が変わらないため、購入の際には注意点があります。

それが自己判断だけで服用する薬を選ばないということです。

OTC医薬品は副作用などに応じて、注意すべき度合いが要指導から第三3類医薬品までの4段階に分類されています。

どの度合いでも薬の安全性に考慮して服用することが必要ですので、市販で気軽に買えるからといって自己判断で服用する薬を選ぶのは避けた方がよいのです。

ですので、医薬品を購入する場合は、薬剤師に症状やアレルギーの有無などを説明して、どのような薬が適切なのかを判断してもらうようにしましょう。

医薬部外品とは

一方、医薬部外品は治療というよりは病気の予防や衛生などを目的とし、厚生労働省が許可した有効成分が一定の濃度で配合されているものをさします。

薬だけではなく、入浴剤やスキンケア商品、薬用化粧品などにも表示されることがあり、販売の際に薬剤師や登録販売者がいなくてもいいことから薬局やドラッグストアだけではなく、一般小売店でも販売することが可能です。

具体的にどのようなものがあるのかというと、整腸剤やビタミン剤などの医薬品に近い成分を持つ製品や制汗スプレーやハンドクリーム、育毛剤といった日常的な不快感を緩和する目的の製品、殺虫剤などの衛生害虫類への作用が期待できる製品などがあります。

また比較的、安全性が高いことから医薬品から移行した指定医薬部外品というのも、大まかにいえば同じ区分に入ります。

医薬品と比べると購入しやすい製品がほとんどですが、気を付けなければいけないのが表示指定成分です。

購入の手軽さからほとんどの方が薬剤師などに相談せず自分で商品を選んで購入することが多いのですが、配合されている成分の中にはアレルギーを起こす可能性のある成分もあります。

医薬部外品には、そうしたアレルギーを起こす可能性のある140種類の成分が表示指定成分とされており、どれか一つでも配合している場合はそれを表示する義務が設けられています。

ですので、もしも、なんらかの成分に対するアレルギーがある場合は、アナフィラキシーなど重篤な症状を引き起こさないためにもこの表示をしっかり確認してから購入することが重要なのです。

ただ医薬品と比べれば、副作用のリスクは少ないため、安心して使える製品が多いといえるでしょう。

化粧品とは

最後は医薬部外品とよく混同されやすい化粧品です。

化粧品というと、メイクアップ用品というイメージが強いのですが、実際には歯磨き粉や石鹸、ボディソープなども化粧品と呼ばれるカテゴリに含まれています。

ただし、こうした製品の中には薬用と記載されているものもあるはずです。実は薬用という記載がある場合は、医薬部外品の認定を受けたものとなります。

ですので、薬用化粧品などと謳われている場合は、肌荒れに効く、ニキビを予防するなどの効果や効能が認められた有効成分が一定濃度で配合されているものとなるのです。

では、そうした表示がないとなんの効果も期待できないのかというと、そういうことではありません。

ただ、薬用と記載されたものよりもさらに成分や効果が穏やかで、体を清潔にしたり、髪や肌を健やかにすることが目的の商品といえます。

また薬用効果は認定されていませんので、パッケージなどでそうした効果効能を謳うことができないというのも化粧品の特徴です。

このように薬事法上で定められている表記には、同じように見えても目的や効果の面で大きな違いがあり、それによって購入のしやすさも若干変わってきます。

東洋新薬などの製薬会社が作った薬ならどれも一緒というわけではないことを知ったうえで、自分が今必要なものはどの表示の薬なのかというのを考えて購入することが大切です。

もしも、自分では判断できないような場合は、薬局やドラッグストアには薬剤師や登録販売者のように専門家がいますので、そうしたところで相談をするとよいでしょう。
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